「教える力」を組織の力にする
社内に眠っている知見・経験・文化を、次の世代へ確実に伝える。
誰が教えても伝わる仕組みと、教える人材を育てる支援を行います。
CHECK LIST
こんなお悩みはありませんか？
ひとつでも当てはまる方は、ぜひ一度ご相談ください。
OJTを行っているが、教える人によって内容がバラバラ
自社の文化や理念を、現場レベルまで浸透させたい
社内講師候補はいるが、「教え方」を教えられていない
毎期繰り返す研修を社内で完結できる体制をつくりたい
外部研修と社内育成の使い分けに悩んでいる
OVERVIEW
講師育成支援とは
社内で「教える力」を持った人材を育てることで、研修の質・継続性・組織への定着率が大きく変わります。外部講師への依頼とは異なる、3つの価値があります。
自社の言葉で伝えられる
自社の事例・現場感・価値観を交えた研修は、社内の人間だからこそ届けられるものです。受講者の「自分ごと化」が格段に進みます。
継続して教え続けられる
入社・異動・昇進などのタイミングで繰り返し学びを届けたいテーマは、社内に講師がいることで柔軟に対応できます。
教えることで、教える側も育つ
研修を担当することで、自身の理解が深まり、マネジメントやコミュニケーション力も向上します。育成が育成を生む循環が生まれます。
COMPARISON
外部委託と内製化、それぞれの強み
どちらが優れているかではなく、「何を、誰に届けるか」によって使い分けることが重要です。
| 外部講師・委託 | 社内講師・内製化 | |
|---|---|---|
| 強み |
◎ 専門性・最新知識が高い 客観的な視点で伝えられる 即戦力として導入しやすい |
◎ 自社文化・事例を活かせる 継続的に届けやすい 受講者との距離が近い |
| 注意点 |
△ 自社文脈との接続が難しい 繰り返し依頼するとコストが積み上がる |
△ 「教える技術」は別途育成が必要 準備・設計に一定の工数がかかる |
| 向いているテーマ |
専門スキル習得 最新トレンドのインプット 管理職・経営層向け研修 新規テーマの導入期 |
自社制度・理念・文化の浸透 OJT・現場スキルの標準化 自社製品・業務プロセスの理解促進 繰り返し実施する定番テーマ |
ディレクターズコネクトの考え方：外部委託と内製化は対立するものではありません。「専門性が必要なテーマは外部から学び、自社文化や現場感が必要なテーマは内製で届ける」組み合わせが、最も効果的な研修体制をつくります。特に中小企業では、人材・時間のリソースが限られているため、まず外部委託を活用しながら、必要な範囲だけ段階的に内製化を進めることが現実的です。
DATA — 調査データが示す実態
77.9%
中小企業でOJTを実施している割合（最多）。一方、育成を「現場任せ」にしている企業は約6割。専門部署を持つ企業はわずか6.2%。
商工中金「中小企業の人材育成の状況について」（2022年）
出典URL →
16.2%
従業員9人以下でOFF-JTを実施している割合（2023年度）。300人以上の企業では76.1%と、規模による格差が大きい。
JILPT「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査」（2025年）
出典URL →
OJTは多くの企業で行われているが（77.9%）、それを担う人材の育成・仕組み化が伴っていない。規模が小さいほどOFF-JTの実施も困難（従業員9人以下は16.2%）で、外部委託に頼り続けることは現実的でない。「指導する人材の不足」が最大の課題（59.5%）である今、社内に「教えられる人材」を育てることが、持続可能な人材育成体制への第一歩です。
THEMES
テーマ別の向き・不向き
どのテーマをどちらで届けるかの参考にしてください。
- DX・AI活用など最新テクノロジー系
- 財務・法務・コンプライアンスなど専門性が高い分野
- 管理職・経営幹部向けのリーダーシップ研修
- メンタルヘルス・ハラスメント防止など第三者性が重要なテーマ
- 新規テーマを初めて導入するタイミング
- 自社の理念・行動指針・カルチャーの浸透
- OJTの体系化・現場での教え方の統一
- 自社製品・サービス・業務プロセスの理解促進
- 現場の言葉・事例を使って伝えたいテーマ
PROCESS
講師育成のアプローチ
教え方を教えるだけでなく、「何を伝えるか」のコンテンツ設計から実際の登壇まで一貫して支援します。
現状ヒアリング・育成対象の選定
どのテーマを内製化したいか、誰が教えるか、現在の育成体制を把握します。「何のために社内講師を育てるか」を組織の実態に即して整理します。
育成ロードマップの設計
対象者のスキル・経験・適性を踏まえ、いつ・何を・どのように習得するかを具体的なスケジュールで可視化します。無理のない段階的なステップを設計します。
「教える技術」のトレーニング
話す力だけでなく、受講者を引き込む場の設計・ファシリテーション・フィードバック技術を実践形式で習得。「知っている」を「教えられる」に変えます。
研修コンテンツの共同制作
自社の事例・現場の言葉を活かしたオリジナル研修資料・スライド・ワークシートを一緒に制作。「外部の教材」ではなく「自社の資産」として蓄積します。
試験登壇・フィードバック・ブラッシュアップ
実際に登壇してもらい、客観的なフィードバックを行いながら改善を重ねます。「一人で立てる」状態になるまで伴走します。
SERVICES
対応できること
講師育成から仕組みづくりまで、必要なサポートをワンストップで提供します。
社内講師育成プログラム
教えることを仕事にしてこなかった人材を、実践的な「教える技術」を持つ社内講師に育成。ゼロから始めても確実にステップアップできます。
研修コンテンツ共同制作
自社の事例・現場の言葉を活かしたオリジナル研修資料・スライド・ワークシートを一緒に制作。長く使い続けられる「組織の財産」をつくります。
教える仕組みの設計
社内で「教える文化」が継続する仕組みと、次世代を育てる体制づくり。一時的な育成で終わらせず、持続可能な設計を組み込みます。
研修品質の標準化
誰が担当しても同じ品質で届けられるよう、評価基準・チェックリスト・フィードバック体制を整備。属人化からの脱却を支援します。